大切な従業員の身体を
守りませんか

コストがほとんどかからない一定の条件

・運動器リハビリテーション料Iの

　算定基準取得

・医学的診断とリハビリ処方がある

・医師国保でない

上記条件以外は全て自費コストになります。

痛みを抱えながら働く従業員をなくす福利厚生

既に痛みや痺れなどの苦痛な症状を持っていても、自己判断して誤魔化して働いてしまいます。従業員に経験豊富な質の高い治療を提供します。

辛い症状があっても同僚や部下、上司への治療依頼は頼みにくいものです。昼休みや残業をして治療しなくてはいけません。外部委託であれば、気兼ねなく治療を依頼する事が可能です。

条件を満たせば保険診療となります。従業員の治療を依頼しても委託料が相殺され、ほとんどコストがかからずに導入出来ます。