医療・福祉分野で広がるメンタルヘルスの課題
厚生労働省の「令和7(2025)年 労働安全衛生調査(実態調査)」から、医療・福祉分野のデータを抜き出し、医療機関の経営者・管理者にも伝わる報告としてまとめます。
特に重要なのは、メンタルヘルス不調による休職・退職の状況です。
1. 医療・福祉分野の休職・退職の実態
メンタルヘルス不調による1か月以上の休業者、または退職者がいた事業所の割合
医療・福祉
16.8%
全産業平均
13.5%
2. 医療機関の経営者・管理者に伝えたいこと
今回の調査から考えたいのは、休職・退職が発生してから対応するだけではなく、その前の段階で職員を支える仕組みが必要ではないかということです。
例えば、管理者が職員の変化に早く気づくための研修、職員が安心して利用できる相談窓口、身体的負担への予防的ケア、ストレスチェック結果を職場改善につなげる取り組みなどが考えられます。
これらは調査によって直接効果が実証された施策というわけではありませんが、メディケアサービスが医療施設に提案していくうえで重要な検討事項です。
3. まとめ
厚生労働省「令和7年 労働安全衛生調査」から考える職員支援の必要性
厚生労働省が公表した「令和7(2025)年 労働安全衛生調査(実態調査)」では、医療・福祉分野における職員のメンタルヘルス不調が、改めて重要な課題として浮かび上がりました。
過去1年間に、メンタルヘルス不調によって1か月以上休業した職員、または退職した職員がいた事業所の割合は、医療・福祉分野で16.8%。
全産業平均の13.5%を上回っています。
また、退職者がいた事業所の割合は9.3%で、全産業平均の6.5%より高い結果となりました。
医療従事者は、日々患者さんや利用者さんの健康と生活を支えています。
しかし、その医療従事者自身の心身の健康を、誰が、どのように支えていくのでしょうか。
職員の不調を個人の問題だけとして捉えるのではなく、職場全体で予防し、支えていく視点が重要です。
特に管理者への教育、早期相談体制の整備、職場環境の改善、身体的・心理的負担への継続的な支援など、休職や離職に至る前の取り組みが求められます。
医療を支える人が、安心して働き続けられる環境をつくること。
それは職員本人の健康だけでなく、医療サービスの質や人材の定着にもつながる大切な課題だと考えています。
メディケアサービスでは、理学療法士による身体のケア、心理面の相談支援、管理者研修などを通じて、医療従事者の心身の健康と働き続けられる環境づくりを支援していきます。
出典:厚生労働省「令和7(2025)年 労働安全衛生調査(実態調査)の概況」




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